建物の省エネ

建物の省エネ診断・省エネ支援

建物と設備を総合的に見る省エネ診断を行っています。空調・照明・受変電・熱利用設備・生産設備・建物の運用まで一貫して確認し、設備更新と運用改善の両面から、現実的に実行できる提案をお届けします。

当社の省エネ診断とは

おうち本舗の省エネ診断は、建物と設備を総合的に見ることを基本としています。空調・照明・受変電設備・熱利用設備・生産設備・建物全体の運用など、幅広い対象を一貫した視点で確認し、どこに改善の余地があるかを整理します。

設備の更新だけに偏らず、運用の改善で対応できる部分も合わせて検討します。省エネの効果だけで判断せず、導入の費用・投資の回収・現場で進められるかという実行の可能性まで踏まえて、現実的な提案に落とし込みます。

総合的な診断

特定の設備に限らず、建物と設備を全体として確認し、改善の余地を幅広く洗い出します。

更新と運用の両面

機器の更新による省エネだけでなく、運用方法の見直しによる改善も合わせて検討します。

実行できる提案

効果・費用・回収の期間を整理し、現場で実際に進められる形で提案します。

診断の対象

事務所、店舗、賃貸建物、工場などのご相談を受け付けています。設備の種類・規模・所在地をうかがい、対応できる範囲をご案内します。中小規模の事業者・物件オーナー・施設管理者の方のご相談にも対応しています。

建物・施設主に見るところ
工場生産活動に伴うユーティリティと生産設備
事務所・オフィス空調・照明・建物の運用
店舗・商業施設空調・照明・冷凍冷蔵設備・運用の改善
テナントビル共用部と建物全体の運用の最適化
賃貸物件オーナー様の改修の検討と運用の改善
その他の施設まずはご相談ください

対象の設備:空調設備(冷暖房・換気)、照明設備(屋内・屋外・共用部)、受変電設備(受電・配電・力率)、熱利用設備(ボイラー・熱源・蒸気)、生産設備(主要機器・補機)、建物全体の運用(運転時間・設定・管理)、給湯・衛生設備、冷凍・冷蔵設備、計装・制御。対応できる範囲は現場の状況によって異なります。

支援の内容

診断だけで終わらせず、改善を実行する段階まで一貫して支援することを重視しています。

  1. 現状の把握・ヒアリング

    事業の内容・建物の用途・運用の状況・エネルギーの使用状況・課題をうかがい、対応範囲を整理します。

  2. 現地の確認

    建物・設備の状態、運用の実態、使用環境を現地で確認します。必要に応じて計測や記録の確認を行います。

  3. 設備の状況の整理

    設備の仕様・運転の条件・劣化の状況・運用のルールを、設備ごとに一覧に整理します。

  4. 改善の余地の抽出

    空調・照明・受変電・熱利用・生産設備・建物の運用など、全体から改善の余地を洗い出します。

  5. 改善の提案

    設備の更新と運用の改善の両面から、現場で進められる具体的な改善の内容を提示します。

  6. 費用対効果の整理

    省エネの効果・導入の費用・投資の回収・実行の可能性を踏まえ、優先順位づけを支援します。

  7. 実行の支援

    改善の内容を実行の段階へ進めるための整理・調整をサポートします。

  8. 実施後の見直し(必要に応じて)

    改善の実施後も、運用が続いているかの確認や、追加の見直しをお受けします。

当社の強み

特定の設備だけを見るのではなく、建物と設備を総合的に見て、実際に動ける形の提案まで整理することが基本の姿勢です。

不動産会社として賃貸物件や事業用建物の運用に関わっているため、空室対策や修繕の計画とあわせて、建物の運用コストを見直すご相談もお受けしています。

ご相談・診断の流れ

お問い合わせ → ヒアリング → 現地の確認 → 診断 → 提案 → 実行の支援 → フォロー、の順に段階的に進めます。いきなり大きな判断をお願いすることはありません。現地の確認や計測の範囲、専門の事業者が担当する作業、成果物と費用は、診断を始める前にご案内します。

まずは建物と設備の概要から

建物の用途と規模、主な設備、気になっている費用(電気代など)を教えてください。対応できる範囲と進め方をご案内します。省エネ診断を相談する

再生可能エネルギーの扱い

再生可能エネルギーの販売・施工は、当社の主な業務ではありません。省エネのご相談の中で、太陽光発電の発電量と使用電力量の関係の整理や、導入効果の検討にもお応えします。

よくある質問

どのような建物・設備に対応できますか?
工場・事務所・店舗・テナントビル・賃貸物件などのご相談を受け付けています。対象の設備は、空調・照明・受変電設備・熱利用設備・生産設備・建物全体の運用などが中心です。対応できる範囲は、設備の種類・規模・所在地をうかがってご案内します。
小規模な事業者でも相談できますか?
ご相談いただけます。規模の大小にかかわらず、建物・設備のコストの課題をうかがい、対応できる範囲をご案内します。大規模な設備投資に限らず、運用の改善を中心にした見直しもお受けしています。
省エネ診断と省エネ支援の違いは何ですか?
省エネ診断は、建物・設備・運用を総合的に確認し、改善の余地を整理して提案にまとめる段階です。省エネ支援は、その結果をもとに費用対効果の整理、実行の段階の調整、運用の定着までを継続的に支援する段階です。
診断のあと、必ず設備を更新する必要がありますか?
いいえ。設備の更新は前提ではありません。運用の改善だけで効果が出る場合は、そちらを優先して提案します。

言いにくい事情ほど、最初に話してください。

売る・買う・借りる・任せる。どの相談でも窓口はひとつです。

相談・査定は無料です。しつこい営業の電話はしません。お断りの連絡も一言で済みます。